不妊治療で妊娠。出生前診断はしたほうがいい？

不妊治療の期間が長引くほど、「自分のせいかも？」「生まれた子どもにも問題が起こるかも？」と心配になり、NIPT検査を検討する妊婦さんが多いようです。

ここでは、不妊治療における出生前診断の必要性について解説していきます。

不妊治療と子どもの障害には関係性はありません

不妊治療とは、妊娠・出産を希望しているにもかかわらず、妊娠の兆候がないカップルに対して行われる治療のことを言います。

主な治療法には、タイミング法、排卵誘発法、人工授精、体外受精などがあります。

今や18人に1人は体外受精で産まれていると言われる時代です。

不妊治療は珍しいことではありません。

しかし一方で、「体外受精をすることで胎児に先天異常のリスクが生じる」と考える人もいるようです。

結論として、体外受精をしたからといって、特別に染色体異常症や先天性異常児が増えるという事実はありません。

例えば、ダウン症児が生まれる確率は、全体で800人～1000人に1人くらいとされています。

原因は偶発的なもので、国や地域、人種などには関係がありません。

また、自然妊娠でも不妊治療でも、その確率は同じです。

自然妊娠の確率は、36～37歳頃から急激に低下し、45歳の女性では1％と言われています。

妊娠率は年齢とともに低下するのが一般的。

なぜかというと、卵子の数は自身が赤ちゃんとしてお腹の中にいるときがピークで、生まれて以降、徐々に減少していくからです。

一番多い時期は600万個～700万個、生まれた時は200万個、月経がはじまる思春期頃には30万個～50万個まで、37歳ぐらいには2万個に、そして閉経時には1000個ほどになると言われています。

また、卵子は体と同じように成長、加齢していきます。

加齢とともに質が低下すれば、染色体異常を起こす確率も高くなるでしょう。

特にダウン症児の確率は、女性の妊娠年齢によって確率が異なるとされており、20代前半の場合は確率が約1000分の1に対し、40代以上になると確率は約100分の1に上がります。

不妊治療を行うカップルには年齢の高い方が多いため、こうした状況を踏まえて、出生前診断を選択する人が多いようです。

1998年から2016年までにおける日本の出生前診断の受検状況を調査したデータ（※1）によると、NIPT検査を含む出生前診断の受検数は、出生数97.7万件のうち7.2％、高齢妊婦27.8万人のうち25.1%でした。

高齢出産が増加するにつれて、受検者の割合は今後も増加すると見られています。